「ゲームと暴力事件発生率の関係性」の記事について
論文の前提事項
ARIMAモデル
時系列において平均値が時間的に変動する場合に変動値を取り除いて相関関係を調べる手法
SARIMAモデル
時系列において平均値が時間的に変動し、かつ季節的な変動が見られる場合に変動値を取り除いて相関関係を調べる手法
Ljung-Box
モデルへの適合度を判定する方法
分析の内容
分析その１ 1978年から2011年までのビデオゲームの売上と暴力事件の経年変化
相関関係は認められず
分析その２ 2007年から2011年までのビデオゲームの売上と暴力事件の月次変化
１年のなかで売上が最高となる12月について、加重暴行の減少と有意な相関関係が見られる。
解説
分析その１とその２については、暴力的なゲームも暴力的でないゲーム（テトリスなど）も含めた分析、その３とその４については暴力的なゲームに絞った分析となっています。分析その２については売上が最高となる12月はサンクスギビングであることを考えると疑似相関である疑いがあります。
分析３は飛ばして分析４です。元記事では「発売後には最大三ヶ月ほど犯罪率が低下する傾向にあることも伝えられています」とあります。もしかして誤訳なのではないかと英文の記事を確認したところ、同様の記述（In fact, "aggravated assault... and homicide showed a decrease after the release of these games," and the effect last for up to three months.）がありました。しかし、先に記したとおり発売から「三ヶ月後および四ヶ月後」に「殺人のみ」有意ですので、記者が誤解したか著者が先走ったものだと考えられます。
元記事にある「ビッグタイトルが発売することにより犯罪率が減少しているのではと言った推察」は論文で確かめられたものではありません。ただし、ゲームにより犯罪が増えるという相関関係が見られなかった点については論文で確かめられています。
